Behind the Scenes ―舞台裏から

三味線の公演からグローバルな社会研究まで、幅広い国際交流基金の活動。実現に至るまでの苦労や楽しさ、ご当地ならではのハプニング、スタッフでなければわからないエピソードを、バックステージからご紹介します。

2020.12.18

「新型コロナウイルス下での越境・交流・創造」JFの取り組み<7>最終回
いつでもどこでも日本映画 ―デジタルとリアルのJFF事業から―

【特集073】世界中で猛威を振るう新型コロナウイルスにより、さまざまななりわいが打撃を受けており、芸術もその例外ではない。インドでも、映画館および劇場などの文化施設は2020年9月になっても営業許可が出ておらず、映画館では大規模なリストラがあったという話も聞いている。見えないウイルスとの静かな戦争はいつ終息するのか分からず、暗い気持ちになることもある。

2020.12.18

「新型コロナウイルス下での越境・交流・創造」JFの取り組み<6>
コロナ禍のもたらした事業地域拡張の可能性 ―沖縄とタイ深南部をつなぐ―

【特集073】コロナに関しては2020年11月現在落ち着きを見せているタイですが、2020年3月には他の多くの国と同様に非常事態宣言が発令され、ロックダウンとなり、数多くの文化芸術事業が行き場をなくしました。そんな中、バンコク日本文化センターとして、人の行き来やイベントが実施できない環境において、新たな文化交流のプラットフォーム構築が急務であると考え、5月に「Solidarity in Social Distancing: Cultural Exchanges in the New Normal Life(物理的な距離を保ちながらの連携~新たな日常における文化交流~)」と題し、オンライン上で行う文化交流事業の企画公募を広く行うこととしました。

2020.11.17

「新型コロナウイルス下での越境・交流・創造」JFの取り組み<5>
オンラインでつながる全国各地の国際交流団体

【特集073】海外での事業が多い国際交流基金ですが、国際文化交流に取り組む日本各地の団体を対象に「国際交流基金地球市民賞」を贈る事業も行っています。「文化芸術による地域づくりの推進」「多様な文化の共生の推進」「市民連携・国際相互理解の推進」の3分野を対象に、これまでの35年の歴史の間に受賞団体は109となりました。2016年からは従来の顕彰に加え、フォローアップイベントとして、過去の受賞団体が集まり、各団体の課題を共有するワークショップや、受賞団体の活動を広く知っていただく公開シンポジウムを、富山、兵庫、三重の3県で開催してきました。

2020.10.30

「新型コロナウイルス下での越境・交流・創造」JFの取り組み<4>
展覧会をオンラインへいかに「拡張」するか

【特集073】オーストラリアでは、コロナ以前にも2019年9月から全国的に大規模な森林火災に見舞われていました。類焼面積は1070万ヘクタール以上に上り、5900棟以上の建物被害、29名の死者と、その被害は甚大で、多くの野生動物も被災し、逃げられずにやけどするコアラの痛ましい映像が海外でも報道されました。シドニー日本文化センターの所在するシドニー都市部へも大量の煙が押し寄せ、空気は黄色く濁り、マスクをしていても息苦しい日が続きました。
このオーストラリア史上最悪ともいわれる森林火災がやっと収束をみせた2020年2月、今度は世界的な新型コロナウイルスの感染拡大の不安がオーストラリアを襲いました。
3月に入ると、オーストラリアでも感染者が増加し始め、3月下旬には政府が海外からの入国制限、集会の禁止、レストランや美術館・映画館を含む娯楽施設の閉鎖等を発表し、それぞれ発表から1〜2日後にスピーディーに施行されました。3月23日には全国的なロックダウンに突入しました。

2020.10.30

「新型コロナウイルス下での越境・交流・創造」JFの取り組み<3>
「とにかくなにかをはじめよう」
アニメーション制作を通じて自由な表現を手に入れる「シシヤマザキ・アニメーション・マスタークラス」の挑戦

【特集073】国際交流基金メキシコ日本文化センターでは9月から、気鋭のアニメーションアーティスト・シシヤマザキさんを講師に招き、メキシコの若手クリエイターを対象とした「シシヤマザキ・アニメーション・マスタークラス」を開講している。「自粛生活がもたらした身体性の変化」をテーマに各自が30秒程度のアニメーションを作り、11月に開かれるラテンアメリカのコンテンポラリー・アニメーションの祭典「ANIMASIVO 2020」でお披露目予定だ。オフラインでのイベント開催が難しい時期だからこそ、普段接点が少ない日墨の若手アーティストをオンラインでつなぎ、アニメーション制作を通じて刺激を与えあう機会としたい。そして多くの人々にさまざまな制約を強いた「コロナ時代」において、アートを通じて自由な表現、自由な身体性を取り戻したいという思いを込めた取り組みだ。

2020.10.15

「新型コロナウイルス下での越境・交流・創造」JFの取り組み<2>
アーティストはコロナ禍にどのように応答したのか ~日印オンライン共同制作舞台の現場から~

【特集073】世界中で猛威を振るう新型コロナウイルスにより、さまざまななりわいが打撃を受けており、芸術も例外ではない。インドでも、映画館および劇場などの文化施設は2020年9月になっても営業許可が出ておらず、映画館では大規模なリストラがあったという話も聞いている。見えないウイルスとの静かな戦争はいつ終息するのか分からず、暗い気持ちになることもある。そんな中で、ニューデリー日本文化センターは2020年5月から6月にかけて、舞台配信事業『WITHIN』を共催した。この事業は、日本とインドのアーティストがオンラインで一つの作品を作り、配信するという初の試みで、現在もセンターの公式Facebook上で、配信した動画のアーカイブを公開している。未曽有の事態にアーティストたちがどのように応答したのか、一つの事例として本プロジェクトの軌跡と担当職員である私がそこで感じたことを記すことで、今後何かの一助になればと思う。

2020.10.15

「新型コロナウイルス下での越境・交流・創造」JFの取り組み<1>
「中国ふれあいの場事業」にみるデジタルネーティブ世代の日中オンライン交流

【特集073】国際交流基金日中交流センターは、日中間の青少年交流の活発化を目的として2006年に設立されました。中国の高校生を約1年にわたり日本に招き、ホームステイや日本の高校への留学を体験する「中国高校生長期招へい事業」と並んで、センターの主要事業として10年以上継続して実施しているプログラムが「中国ふれあいの場事業」(以下「ふれあいの場」)です。
「ふれあいの場」は中国各地17カ所に設置されている交流スペースで、現地では主に中国の大学が運営しています。日中交流センターはイベント実施やコンテンツ拡充の支援を行っていて、各地の「ふれあいの場」を巡回するイベントを共催したり、講師や日本の学生の派遣等を行ったりしてきました。
今回の新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で2020年3月に予定されていたイベントが延期や中止となる中、「今できることをやっていこう」と、「ふれあいの場」に関わってきた多くの人たちが創意工夫によって交流を続けています。今回は、こうした交流の現場の取り組みについて紹介します。

2020.6.22

海外公演の現場から 岡崎藝術座メキシコ・ペルー公演

2019年12月、国際交流基金は演劇カンパニー「岡崎藝術座」の中南米ツアーを実施した。カンパニーを主宰する劇作家の神里雄大氏は、大正時代にペルーへ移住した曽祖父母をもち、ペルー・リマに生まれ、移民や越境をテーマにした作品を多く手がけている。2018年には南米体験を基にした作品で第62回岸田國士戯曲賞を受賞した。神里氏の作品は、これまでオーストラリア、ベルギー、フランス、インドネシア等、世界各国で上演を重ねてきたが、中南米での公演は今回が記念すべき初演となった。

2020.1. 7

「第8回看護・介護にかかわる外国人のための日本語スピーチコンテスト」レポート

国際交流基金は、2019年11月2日に「第8回看護・介護にかかわる外国人のための日本語スピーチコンテスト」(主催:一般財団法人 海外産業人材育成協会(AOTS))を共催しました。このコンテストは、外国人人材の受け入れが進む中、すでに日本で働いている外国人の経験談を聞くことができる貴重な機会として、2012年より年1回開催されています。1次審査を通過した看護・介護の現場で働く外国人10名が患者・利用者の方との日々のエピソードや日本人への提言等を披露しました。

2019.10.25

共に乗り越え、学びあう──災害経験で生まれた日米の絆と、世界に広がる防災意識

地震、台風、ハリケーンなど、 近年は特に世界各地で大規模災害が相次いでおり、将来の災害への備えは国際的な共通課題となっています。ルーヴァン・カトリック大学の災害疫学研究所(CRED)の調査によると、1998~2017年の20年間で、自然災害による世界の死者数は約130万人に上り、負傷者や支援が必要な状況にある人は約44億人、被害額は約29,080億ドルにまでに達しています。また、世界全体の災害発生件数の60%以上がアジアに集中する一方で、米国はこの20年で、大型ハリケーンなどの影響で最も甚大な経済的な損失(9,450億ドル)を被っていることも新たな傾向と言えます。年々大規模災害による犠牲者が増えていくなか、日本を含むアジア各国と米国とが、防災の知見を、国を超えて共有し学びあうことの重要性はますます増しているといえます。

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